ZEHゼッチ
人と地球に優しい
次世代の住まい
SUSTAINABLE HOUSE
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ZEH-M Oriented
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低炭素建築物
取得
環境性、快適性、経済性を高める
「ZEH-M Oriented」採用。
夏は涼しく冬は暖かい、保温性の高い魔法びんのようなお部屋に、
暮らしと環境に配慮した住まい「ZEH-M Oriented」を取得。
これから先の暮らしのために、次代を見据えた新たな住まいを届けます。
(ゼッチ・マンション・オリエンテッド)とは?
「ZEH」は、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略であり、外壁など外皮の断熱性能等を大幅に向上させ、高効率な設備システムなどを導入し、「省エネ」を実現した上で、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した住宅です。また、一次エネルギー消費量の削減率に応じて基準が設定されています。当社が標準化する「ZEH-M Oriented」は、強化外皮基準(断熱性能)を満たし、省エネによる一次エネルギー消費量を現行の省エネ基準値から20%以上削減とする基準です。
出典:集合住宅におけるZEHロードマップフォローアップ委員会「集合住宅におけるZEHの設計ガイドライン」
※1:再生エネルギーを除く
快適性と省エネを両立する、
ZEH-M Orientedの認定を取得。
断熱性能を高め、高効率設備の導入によって快適な室内環境を保ちます。
「ZEH-M Oriented」が暮らしにもたらすポイント
省エネ設備の採用
省エネ性とともに快適性を高める、高効率設備や先進設備を導入。
概念図
※タイプにより異なる場合がございます。
お部屋は、電気やガスなどのエネルギー消費を抑える設備が備わった先進の住まい。
だから住み心地の良さにもつながっています。
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概念図
断熱工法
屋上は外断熱、住戸内は外気に接するコンクリート躯体及びALCの室内側に断熱材を施しています(一部住戸除く)。屋上・壁の断熱性を高めることで、外の熱気や冷気から快適な室内環境を守ります。
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2
概念図
複層Low-Eガラス
住戸のサッシのガラスは、中空層側に特殊金属膜(Low-E膜)をコーティングした「Low-E複層ガラス」を採用。「特殊金属膜(Low-E膜)」により、複層ガラスの断熱性能がより高まります。
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3
参考写真
ガス温水床暖房
床暖房はセーブモード機能を搭載しています。消費エネルギーを抑えながらエアコンと併用することでお部屋全体を快適に暖めます。
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シングルレバー式シャワー混合水栓
引出し式でお手入れしやすいだけでなく、湯量を減らし省エネ効果が期待できる節湯型のキッチン水栓。
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LED
住戸内のダウンライトには、LED照明を採用。消費電力も少なく長寿命、環境に優しい照明です。
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シングルレバー式混合栓
レバーで吐水・止水が調整可能で節水にも役立つシングルレバー水栓を採用。
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スイッチ付エコアクアシャワー
ボリュームのある浴び心地と節水の両立を実現しました。
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給湯器(ウルトラファインバブル)
浴室やキッチン、洗面などで気になる水まわりの汚れや水垢が付きにくくなり、日々の掃除負担が軽減されます。
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イメージ図
サーモバスS
快適な使い心地を損なうことなく節水。お湯が冷めにくい浴槽保温材と保温組フタのダブル保温構造を採用。
省エネ性能表示
建築物の省エネ性能は、第三者評価「BELS(ベルス)」において、
エネルギー消費性能はレベル3、断熱性能はレベル5となります。
BELSとは:建築物省エネ法の省エネ性能表示の努力義務に対応した住宅・建築物を格付けする唯一の第三者認証制度です。
国土交通省では、建築物のエネルギー消費性能の見える化を通じて、性能を高めた建築物が市場で適切に評価され、
選ばれるような環境整備等を図れるよう「建築物のエネルギー消費性能の表示に関する指針」を告示として制定しました。
※本表示は「住棟全体」の評価であり「各住戸」の性能を担保するものではありません。
ZEH-M Oriented
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低炭素建築物
取得
低炭素建築物による税制や住宅ローンの優遇
ZEH住宅に加え、再生可能エネルギー設備の導入により、「低炭素建築物」の認定を取得。
住宅ローン減税など、さまざまな優遇を受けることができます。
低炭素建築物認定によるメリット
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【フラット35】
ローン金利引き下げ -
出典:住宅金融支援機構(2025年3月現在)
※【フラット35】Sの金利引下げには予算金額があり、予算金額に達する見込みとなった場合は、受付終了となる場合があります。
※適用には諸条件があります。詳細は住宅金融支援機構のホームページをご確認ください。
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登録免許税の軽減
所有権保存登記等に係る税率が
一般住宅特例より引き下げられます。 -
出典:国土交通省認定低炭素住宅に関する特例措置(2025年3月現在)
※新築、未入居の住宅用家屋において、令和9年3月31日までに取得した者が対象。
※適用には諸条件があります。詳細は国土交通省認定低炭素住宅に関する特例措置に関するホームページをご確認ください。










